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自然災害から大事な我が家を守るために火災保険は不可欠ですが、その中でも水災補償の重要性は見過ごせません！
「うちは川や海の近くに住んでいないから、水災の心配はないから大丈夫！」
しかし、近年は山や川がない都市部でも、豪雨による災害のリスクが高まっています。
2000年9月に発生した東海地方で起きた記録的な大雨で、昭和34年の伊勢湾台風以来となる甚大な被害をもたらし、「東海豪雨」と呼ばれるようになりました。
名古屋市で死者4人、全壊家屋4棟、浸水家屋31,670棟の被害が発生し、愛知県名古屋市に甚大な被害をもたらしたのも都市型災害の1つです。
意外と気付かれていないのが、都市部のタワーマンションです。
海沿いや川沿いに住んでいる人たちは、水災補償を付帯した火災保険に加入されているケースが多いでしょう。
しかし、都市部の高層ビルやタワーマンションに住む方々の中には、水災補償を外している場合もあります。
自然災害のリスクを低く見積もっているのかもしれませんが、その判断は危険かもしれません。
例えば、都市部のタワーマンションに住んでいる方であっても、地下駐車場が浸水した場合、その被害は甚大です。
火災保険に水災補償が付帯していない場合、このような被害に対して保険金を受け取れません。
また、毎年のように変化する自然災害のリスクを正確に把握するために、ハザードマップは常に更新されています。
昨年は水災の危険性が低い地域でも、今年は逆転して水災のリスクが高まることも多いです。
自分が水災の危険地域に住んでいないからといって、油断せずに水災補償を付帯することが重要といえます。
日本の水災被害は増加中
近年、日本でも東南アジアや中南米のスコールのように、短時間で大量の雨が降る豪雨が増加傾向にあります。
その結果河川の氾濫や地盤の浸水が起こり、洪水被害が拡大中です。
2019年の東日本台風、2020年の7月豪雨、2021年の8月豪雨、2022年の台風14号と数え上げればキリがないほど…毎年のように大雨による被害が各地で繰り返されています。
また、都市部の地下街や地下鉄などの地下施設が増加する中で、地下水の管理や排水設備の整備が追いついていない場所が増加中です。
そして、地盤沈下や海面上昇などの地球温暖化の影響も水害リスクを増加させています。
特に低地や沿岸部などの地域では、海面上昇による高潮や土地の沈下による浸水リスクが高まっています。
日本における水災の被害は増加しており、今後も対策が重要です。
火災保険の水災特約は必要かどうかを見極めるポイント
ご自宅は火災保険の水災特約が必要かどうかを見極めるポイントを紹介します。
ポイント①居住地の地理的条件
海岸や河川沿いに住んでいる場合や、地盤が低く水がたまりやすい地域に住んでいる場合は、水災被害のリスクが高くなります。
そのような地域に住んでいる場合は、水災補償が必要となる可能性が高いです。
ポイント②過去の水災経験
過去に水害や洪水などの水災被害を経験したことがある場合、将来的にも同様のリスクがある可能性が高いです。
過去の経験を踏まえて、水災補償の加入を検討する必要があります。
ポイント③ハザードマップの情報
自治体が発行するハザードマップには、地域ごとの洪水や浸水リスクが示されています。
ハザードマップを確認することで、自分の居住地の水災リスクを把握し、水災補償の必要性を判断できます。
ポイント④近隣の施設や環境
近隣に川やダム、海などの水辺施設があり、また周囲の地形が低地や谷間である場合は、水害のリスクが高まります。
地下街や地下鉄などの地下施設がある場合も、水災被害のリスクが増加します。
ポイント⑤保険料と補償内容のバランス
水災補償を付帯した火災保険の保険料は高くなる傾向です。
しかし、水災被害に対する補償が受けられるため、保険料と補償内容のバランスを考慮して判断する必要があります。
火災保険の水災特約は必要！入って損はナシ
火災保険に水災補償を付帯することは、いつ起こるかわからない自然災害に備えるために必要不可欠です。
海や川の近くだけでなく、都市部に住む方々も水災被害に遭う可能性は十分にあります。
災害から身を守り、安心して生活するために、水災補償を見直すのがおすすめです。
2024年秋に火災保険料が最大13％値上げ決定
「火災保険を自分で探すのは面倒くさいから、今のままでいいや…」
2024年に保険料が13％超値上げすることが決定しました。
毎年の火災保険料が50,000万円と仮定すると、6,500円の値上げです…
今後も円安や住宅部材の高騰により、保険料の値上がりは避けられません。
保険料を抑えたいなら、火災保険の見直しは必須です！
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実は…保険会社によって、同じ補償内容でも保険料の設定が大きく異なります。
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